本文に飛ぶ
プレーンテキスト
図書
テキストデータを表すアイコン

三和叢書 一般経済篇 第11 (会社経営の分析)

三和叢書 一般経済篇 第11 (会社経営の分析)

著者
三和銀行
原本の出版者
三和銀行調査部
原本の出版年月日
1957
製作者
国立国会図書館

この本を読むには この本を読むには ヘルプページへのリンク

視覚障害者等用データ送信サービスに登録している方はログインしてください。

ログイン

ログインするとテキストデータをダウンロードして読むことができます。

国立国会図書館デジタルコレクションで確認する

ご自身の端末でデジタル資料を読むことができるものもあります

書誌情報

資料種別
図書
タイトル
三和叢書
タイトルよみ
サンワ ソウショ
巻次・部編番号
一般経済篇 第11 (会社経営の分析)
著者標目
出版年月日等
1957
出版年(W3CDTF)
1957
数量
140, 26p ; 22cm
出版地(国名コード)
JP
本文の言語コード
jpn
件名標目
金融--叢書
銀行--叢書
対象利用者
一般
国立国会図書館永続的識別子
info:ndljp/pid/3020284
コレクション(共通)
障害者向け資料
コレクション(障害者向け資料:レベル1)
コレクション(障害者向け資料:レベル2)
コレクション(個別)
国立国会図書館デジタルコレクション > デジタル化資料 > 図書
製作年(W3CDTF)
2011-03-31
受理日(W3CDTF)
2011-11-22T15:28:54+09:00
記録形式(IMT)
image/jp2
デジタル化資料送信
図書館・個人送信対象
請求記号
338.08-Sa632s
原資料(JPNO)
48001197
連携機関・データベース
国立国会図書館 : 国立国会図書館デジタルコレクション

目次

  • 目次

  • 一 経営分析と財務諸表

    p1

  • W・H・ニューマンの経営分析方法

    p1

  • 企業経営と人間関係

    p13

  • 財務諸表

    p19

  • 二 企業の財産及び資本分析

    p26

  • 貸借対照表はいわゆる貸借対照表方程式に従い借方と貸方が左右平衞している

    p26

  • 貸方

    p28

  • 自己資本 資本金 資本剰余金

    p28

  • 利益剰余金

    p30

  • 秘密積立金

    p31

  • 他人資本

    p32

  • 支払手形と買掛金

    p32

  • 社債

    p34

  • 貸倒準備金

    p35

  • 価格変動準備金

    p37

  • 輸出損失準備金

    p40

  • 渴水準備金

    p43

  • 違約損失補償準備金

    p43

  • 異常危険準備金

    p43

  • 特別修績引当金

    p44

  • 資本構成比率

    p45

  • 借方

    p48

  • 現金及び予金

    p48

  • 受取手形と売掛金

    p48

  • 売上積権回転率

    p49

  • たな卸資産

    p50

  • たな卸資産回転率

    p53

  • 流動比率

    p55

  • 当座比率

    p58

  • 固定資産

    p59

  • 固定資産構成比率

    p60

  • 固定資産回転率

    p60

  • 固定比率

    p63

  • 固定資産対長期資本比率

    p66

  • 減価償却

    p67

  • 投資勘定

    p71

  • 比率判断の問題点三つ

    p76

  • 三 企業の収益力分析

    p85

  • 企業の収益性を明らかにするには損益計算書分析が必要である

    p85

  • 損益計算書の組立

    p86

  • 売上高

    p88

  • 一般管理費及び販売費

    p92

  • 減価償却率

    p92

  • 営業外収益及び費用

    p92

  • 利子負担率

    p94

  • 金融費用対営業費用比率

    p94

  • 企業当期純利益の概念は会計学上と税務上とで違う

    p94

  • 重要物産の所得免除

    p95

  • 増資配当の所得控除

    p97

  • 輸出所得の控除

    p98

  • 売上高・純利益率

    p100

  • 売上高・営業利益率

    p101

  • 売上高・売上総利益率

    p101

  • 比較損益計算書

    p103

  • 当期純利益の処分内訳

    p105

  • 四 企業の支払力分析

    p108

  • 企業分析には支払力の分析が重要である

    p108

  • そのために企業資金の流れに注目しなければならない

    p108

  • 資金の調達

    p109

  • 資金の運用

    p109

  • 運転資本の流れ

    p116

  • 支払力を資金運用表や運転資本の流れから判断する上に問題がないわけでははない

    p117

  • この貸借対照表にともなう欠点をおぎなうものが試算表である

    p120

  • 試算表の種類

    p121

  • 試算表から現金及び預金の動きつまり支払力を知る

    p123

  • 五 産業金融の推移

    p128

  • 全産業金融の推移を資金運用表によつてみる

    p128

  • 主な資料四つ

    p128

  • 戦前

    p130

  • 戦後

    p130

  • 産業資金調達運用の各国比較

    p136

  • 付 財務諸表等の用語様式及び作成方法に関する規則