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国際経済要論

国際経済要論

著者
津田昇 著
原本の出版者
東洋経済新報社
原本の出版年月日
1967
製作者
国立国会図書館

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書誌情報

資料種別
図書
タイトル
国際経済要論
タイトルよみ
コクサイ ケイザイ ヨウロン
著者・編者
著者標目
出版年月日等
1967
出版年(W3CDTF)
1967
数量
270p ; 22cm
出版地(国名コード)
JP
本文の言語コード
jpn
件名標目
国際経済
対象利用者
一般
国立国会図書館永続的識別子
info:ndljp/pid/3017656
コレクション(共通)
障害者向け資料
コレクション(障害者向け資料:レベル1)
コレクション(障害者向け資料:レベル2)
コレクション(個別)
国立国会図書館デジタルコレクション > デジタル化資料 > 図書
製作年(W3CDTF)
2011-03-31
受理日(W3CDTF)
2011-11-21T19:54:55+09:00
記録形式(IMT)
image/jp2
入手条件・定価
950円 (税込)
デジタル化資料送信
図書館・個人送信対象
請求記号
333.6-Tu659k
原資料(JPNO)
67009970
連携機関・データベース
国立国会図書館 : 国立国会図書館デジタルコレクション

目次

  • 目次

  • 自序

  • 序章 序論

    p1

  • 第1節 国際経済の形成(先進国・共産国・開発途上国)

    p1

  • 第2節 日本の占める地位

    p5

  • 第1章 国際収支と経済成長

    p7

  • 第1節 国際収支の意義

    p7

  • 第2節 国際収支の概念

    p8

  • 第3節 国際収支表

    p12

  • 第4節 国際収支の構成

    p14

  • 第5節 国際収支の均衡

    p21

  • 第2章 戦後国際経済の沿革

    p29

  • 第1節 ガット・IMF体制

    p29

  • 第2節 戦後の経済復興

    p35

  • 第3節 貿易・為替の自由化

    p38

  • 第4節 地域統合の発展

    p40

  • 第5節 開放経済の進展

    p44

  • 第6節 国際経済協調

    p46

  • 第7節 南北問題の台頭

    p49

  • 第8節 世界貿易の進展

    p52

  • 第3章 国際経済協力機構(上)

    p59

  • 第1節 国連の経済機関

    p59

  • 第2節 関税貿易一般協定(GATT)

    p68

  • 第3節 国際通貨基金(IMF)

    p78

  • 第4章 国際経済協力機構(下)

    p89

  • 第1節 IBRD,IFC,IDA

    p89

  • 第2節 経済開発協力機構(OECD)

    p93

  • 第3節 地域開発銀行

    p99

  • 第4節 技術援助機関

    p102

  • 第5節 国際商品協定・研究会

    p104

  • 第5章 地域統合の進展

    p107

  • 第1節 地域統合の概説

    p107

  • 第2節 ヨーロッパ共同市場(EEC)

    p110

  • 第3節 ヨーロッパ自由貿易連合(EFTA)

    p119

  • 第4節 CACMとLAFTA

    p121

  • 第5節 コメコン(COMECON)

    p124

  • 第6節 その他の地域統合

    p128

  • 第6章 国際通貨問題

    p131

  • 第1節 国際通貨制度の沿革

    p131

  • 第2節 ドル不足からドル過剰へ

    p134

  • 第3節 基軸通貨の危機

    p137

  • 第4節 ドル防衛策

    p141

  • 第5節 国際金融協力

    p147

  • 第6節 国際通貨改革案

    p151

  • 第7章 関税一括引下げ

    p157

  • 第1節 関税一括引下げの意義と沿革

    p157

  • 第2節 ケネディ・ラウンドの進展

    p160

  • 第3節 ケネディ・ラウンドの成果と影響

    p162

  • 第8章 開発途上国の経済と貿易

    p167

  • 第1節 開発途上国経済の停滞

    p167

  • 第2節 先進国の経済援助

    p171

  • 第3節 援助よりも貿易を

    p178

  • 第4節 1次産品の諸問題

    p182

  • 第5節 開発途上国の工業化

    p185

  • 第6節 新しい特恵の原理

    p191

  • 第7節 農業開発の問題

    p195

  • 第9章 東西貿易論

    p197

  • 第1節 東西貿易の概説

    p197

  • 第2節 東西貿易の沿革と進展

    p199

  • 第3節 拡大への基調

    p206

  • 第10章 社会主義経済論

    p209

  • 第1節 ソ連経済の変革(上)

    p209

  • 第2節 ソ連経済の変革(下)

    p213

  • 第3節 ソ連の新経済5ヵ年計画

    p216

  • 第4節 東ヨーロッパ経済の動向

    p218

  • 第11章 国際経済と日本経済(日本経済の国際競争力)

    p222

  • 第1節 開放経済の進展

    p222

  • 第2節 国際競争力の意義と要因

    p227

  • 第3節 国際競争力の分析 (イ)総合的分析

    p229

  • 第4節 国際競争力の分析 (ロ)産業別分析

    p239

  • 付論 IMFの「新準備資産」制度について

    p247

  • 索引

    p251