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無線電信電話 第4 (測定と応用) 8版

無線電信電話 第4 (測定と応用) 8版

著者
中上豊吉, 小野孝 共著
原本の出版者
オーム社
原本の出版年月日
昭和22
製作者
国立国会図書館

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書誌情報

資料種別
図書
タイトル
無線電信電話
タイトルよみ
ムセン デンシン デンワ
巻次・部編番号
第4 (測定と応用)
8版
出版年月日等
昭和22
出版年(W3CDTF)
1947
数量
291p ; 21cm
出版地(国名コード)
JP
本文の言語コード
jpn
対象利用者
一般
国立国会図書館永続的識別子
info:ndljp/pid/1059780
コレクション(共通)
障害者向け資料
コレクション(障害者向け資料:レベル1)
コレクション(障害者向け資料:レベル2)
コレクション(個別)
国立国会図書館デジタルコレクション > デジタル化資料 > 図書
製作年(W3CDTF)
2010-03-31
記録形式(IMT)
image/jp2
デジタル化資料送信
図書館・個人送信対象
請求記号
547.5-N32ウ
原資料(JPNO)
46018244
連携機関・データベース
国立国会図書館 : 国立国会図書館デジタルコレクション

目次

  • 標題

  • 目次

  • 第10章 高周波測定法/1

  • 10・1 緒言/1

  • 10・2 高周波電流の測定/3

  • (A) 鑛石,亞酸化銅或は眞空管等の整流器を利用する方法/5

  • (B) 熱線の弛度を利用する方法/6

  • (C) 熱電對を利用する方法/10

  • 10・3 高周波電壓の測定/11

  • (A) 眞空管電壓計を利用する方法/11

  • (B) 熱電對を利用する方法/13

  • (C) 靜電電壓計/13

  • (D) 酸化銅整流器を利用する方法/14

  • 10・4 周波數の測定/14

  • (A) 計算による方法/14

  • (B) マルチヴァイブレーター法/15

  • (C) レッヘル線法/18

  • (D) 水晶發振器による方法/19

  • 10・5 周波計/20

  • (A) 同調指示裝置/20

  • (B) 較正法/22

  • 10・6 高周波抵抗の測定/26

  • (A) 熱量計法/27

  • (B) 代入法/28

  • (C) 抵抗變化法/32

  • (D) リアクタンス變化法/36

  • (E) 誤差/38

  • 10・7 容量の測定/43

  • (A) 低周波に於ける測定/43

  • (B) 高周波に於ける測定/47

  • 10・8 インダクタンスの測定/54

  • (A) 低周波に於けるインダクタンスの測定/54

  • (B) 低周波に於ける相互インダクタンスの測定/58

  • (C) 高周波に於けるインダクタンスの測定/60

  • (D) 高周波に於ける相互インダクタンスの測定/62

  • (E) 鐵心入インダクタンスの測定/64

  • 10・9 對數減衰率の測定/68

  • (A) 對數減衰率の定義/68

  • (B) 電波計法による測定/69

  • (C) 對數減衰率計/72

  • 10・10 空中線に關する測定/74

  • (A) 波動インピーダンスの測定/74

  • (B) 饋電線又は空中線の電流分布の測定/76

  • (C) 空中線固有波長の測定/77

  • (D) 空中線實效高の測定/78

  • 10・11 眞空管に關する測定/80

  • (A) 制御グリッド電流の測定/80

  • (B) 増幅定數の測定/80

  • (C) 内部抵抗の測定/81

  • (D) 相互コンダクタンスの測定/82

  • (E) 放射電流の測定/85

  • (F) 歪率の測定/85

  • 10・12 變調率の測定/86

  • (A) 簡單なる變調指示器を用ふる方法/87

  • (B) 交直流分を測定する方法/87

  • (C) 電流計法/88

  • (D) ファンデルポール法/88

  • (E) ターナー法/89

  • (F) 陰極線オッシログラフ法/90

  • 10・13 歪率の測定/91

  • (A) 歪の種類/91

  • (B) 振幅歪の測定/93

  • 10・14 電界強度の測定/95

  • (A) 比較法/95

  • (B) 代入法/98

  • (C) 超短波に於ける電界強度の測定/104

  • 10・15 電離層高の測定/105

  • (A) 入射角を測定して求める方法/105

  • (B) 送信電波の周波數を連續的に變化させて求める方法/106

  • (C) 地表波と空間波との傳播に要する時間差から求める方法/107

  • (D) 電離層に於けるイオン密度の測定/109

  • 10・16 到来電波の入射角の測定/110

  • (A) 垂直空中線と枠型空中線とを使用し兩者の起電力の差による方法/110

  • (B) 異つた指向特性を有する二箇の空中線を用ふる方法/111

  • (C) 二箇の空中線を使用し各々に誘起される起電力の位相差による方法/111

  • (D) 遞信省電氣試驗所式による方法/112

  • 第十一章 特殊應用の1,方向探知機/115

  • 11・1 枠型空中線による受信/115

  • 11・2 枠型空中線の感度曲線/116

  • 11・3 8字型極座曲線と方向探知法/118

  • 11・4 8字型極座曲線の歪曲/118

  • 11・5 擾亂作用除去法/121

  • (A) グリッド蓄電器挿入法/121

  • (B) プッシュプル接續法/122

  • (C) 中點接地法/122

  • (D) 遮蔽法/123

  • 11・6 擾亂作用の相殺調整/124

  • 11・7 側位決定/125

  • 11・8 方向探知機の接續/127

  • 11・9 方向探知機の据付/129

  • 11・10 方向探知機の使用/131

  • (A) 無障碍地の近距離直航方法/131

  • (B) 航路を定めての直航/131

  • (C) 遭難船救助/132

  • (D) 二標識局の同時探知に依る位置決定/133

  • (E) 時を異にせる二標識局の測定に依る位置決定/133

  • (F) 一標識局の數囘測定に依る位置決定/134

  • 第十二章 特殊應用の2,無線標識/135

  • 12・1 無線標識の分類/135

  • 12・2 無指向式無線標識/135

  • 12・3 指向式無線標識/135

  • (A) 廻轉無線標識/135

  • (B) 等値符號無線標識/137

  • 12・3 航空路無線標識/137

  • (A) 交互型航空路嚮導標識/138

  • (B) 變調型航空路嚮導標識/139

  • 第十三章 特殊應用の3,盲目着陸/141

  • 13・1 Bureau of Standard式盲目着陸裝置/141

  • (A) 嚮導線標識/143

  • (B) 境界標識/144

  • (C) 嚮導線及境界標識用機上受信装置/145

  • (D) 着陸標識/148

  • (E) 着陸標識用機上受信裝置/150

  • 13・2 Lorenz會社式盲目着陸裝置/151

  • (A) 嚮導線標識/152

  • (B) 境界標識/154

  • (C) 着陸標識/155

  • (D) 機上受信装置/158

  • (E) Baumann and Ettinger式盲目着陸裝置/160

  • 第十四章 特殊應用の4,寫眞無線電送/163

  • 14・1 寫眞電送の意義及其の沿革/163

  • 14・2 走査及光電變換/166

  • 14・3 電光變換及同期/173

  • 14・4 傳達系統/184

  • 第十五章 特殊應用の5,テレビジョン/206

  • 15・1 テレビジョンの意義及其沿革/206

  • 15・2 走査及光電變換/211

  • 15・3 同期及電光變換/240

  • 15・4 傳送系統/249

  • 第十六章 特殊應用の6,無線操縱/258

  • 16・1 無線操縱の意義/258

  • 16・2 沿革/258

  • 16・3 一般原理/259

  • 16・4 無線裝置の概要/260

  • (A) 送信機及受信機/260

  • (B) 繼電器/261

  • 16・5 選擇方法/264

  • (A) 電波の波長に依り選擇する方法/264

  • (B) 變調電波を用ひる方法/265

  • (C) 同期囘轉スイッチを用ひる方法/267

  • (D) 特殊符號を用ひる方法/267

  • 16・6 各種無線操縱裝置/268

  • (A) ガードナー(Gardner)の魚形水雷操縱/268

  • (B) ドウボー(Deveaux)の水雷艇無線操縱/269

  • (C) ウイルト・ベック(Wirth,Beck)及タナウス(Knauss)の方法/270

  • (D) ブランリー(E.Branley)の操縱方式/271

  • (E) ハモンド(Hammond)の研究/271